東京医科大学公衆衛生学分野

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教室の活動

1.本教室の概要

東京医科大学 公衆衛生学分野は昭和20年12月故赤塚京治主任教授により我が国では始めての「公衆衛生学教室」として発足した。戦後の混乱の中で、中毒を中心とする産業衛生、環境衛生に関する業績は大きなものがあった。その後、衛生学・公衆衛生学教室となり、衛生学を主とする故宮澤寿一郎主任教授、公衆衛生学を主とする藤波襄二主任教授とによる二講座一教室体制が敷かれ故宮澤主任教授退任の後は藤波主任教授と故岩根久夫主任教授によってこの伝統は引き継がれ衛生学・公衆衛生学の二講座が有機的に機能し一教室としてその実績をあげてきた。
さらに、世界保健機構(WHO)事務局長中嶋宏博士(現名誉事務局長・本学昭和29年卒)を客員教授に迎え、国際的な保健研究活動も開始された。
平成9年(1997年)、藤波、岩根両主任教授の後任として下光輝一、勝村俊仁両助教授が主任教授に就任し、前教授の研究事業を継承すると供に、新しい健康増進・予防医学の研究を展開していたが、両主任教授就任後8年が経過し、下光講座、勝村講座の活動が明確に分かれてきたため、平成18年(2006年)4月より、下光講座は「公衆衛生学」講座として、勝村講座は「健康増進スポーツ医学」講座として、二教室二講座制への改組が行われ本教室は公衆衛生学講座となった。平成24年(2012年)4月、下光講座で准教授をつとめていた井上 茂が主任教授に就任し、平成26年(2014年)4月より講座名称変更により公衆衛生学分野となった。

2.構成人数

主任教授1、准教授1、客員教授3、講師4、特任講師1、兼任講師4、客員講師5、客員研究員9、社会人大学院生(博士)2、助手2、書記1
(2021年4月現在)

3.主な研究

本教室では、健康に関わる公衆衛生学的諸問題について、身体と精神の両面からのアプローチを試み、総合的な健康増進・予防医学的研究を行っている。

  1. 1.生活習慣病予防のための行動医学的・疫学的研究
    生活習慣病の要因となるライフスタイルには、身体活動・運動、栄養、喫煙、飲酒など様々なものがある。当教室ではこれらの中でも、特に身体活動・運動に焦点をあてて研究を行っている。具体的には、身体活動をどのように評価するのか、身体活動にはどのような健康効果があるのか、人々の身体活動を推進するにはどうすればよいのか、といった問題が研究テーマとなっている。特に、身体活動の健康効果が明らかであるにも関わらず、活動的な生活を送っている人が少ないこと、その結果、肥満、糖尿病といった生活習慣病が増加している昨今、「身体活動の推進」は重要なテーマとなっている。身体活動推進のためには、身体活動行動を行動科学的に検討する必要があり、現在行動医学に関する研究に取り組んでいるが、最近では人々を取り巻く環境要因に注目した研究も行っている。 これまでに当教室が関わった活動としては、「健康日本21」における身体活動・運動の目標値の設定、「健康づくりのための運動基準2006」の策定、国民健康・栄養調査の企画、評価などがある。
  2. 2.職業性ストレスとその健康影響に関する研究
    生活習慣病やうつ病などの発症および経過に重大な影響を及ぼす職業性ストレスについて、企業におけるストレスの実態調査などを行い職業性ストレスと健康との関連について疫学的な研究を行っている。また、ストレス関連学会の中では最大の会員数を有する日本ストレス学会事務局が設置されており、ストレス科学研究の中心になっている。
    • 職業性ストレスの評価法の開発研究
      ストレス研究において信頼性・妥当性を高める最も重要な鍵は、ストレス評価法である。当教室は、旧労働省から平成7~12年度「作業関連疾患の予防に関する研究」の委託を受けて、全国のストレス研究者に参集いただき妥当性と信頼性の高いストレス評価法の開発研究プロジェクトの中心的役割をはたした。特に新たに開発された職業性ストレス簡易調査票については、関連分野から高い評価を受け、全国の事業場に広く活用され職場のメンタルヘルス対策に貢献している。
    • 交替制勤務の生体に与える影響に関する心理・生化学的研究
      交替制勤務従事者の慢性疲労やストレスの評価を、自律神経機能、免疫機能、内分泌機能、心理的反応などの面から多面的に検討を行っている。
  3. 3.疲労研究

4.国際的活動および海外との学術交流

  1. 1.職業性ストレスに関する国際カンファレンスの開催
    1998年には、日米欧の3極先進諸国における職業性ストレスの現状と展望を討議するために、欧米の最先端の研究者(Karolinska医科大学、米国国立職業安全衛生研究所NIOSHなど)を招き、国際会議を開催し、「東京宣言」を発表した。この「東京宣言」は各方面にインパクトを与え、EUではこれを受けて「職業的ストレスに関するガイダンス」を発表した。
  2. 2.その他の活動
    • スウェーデン・カロリンスカ医科大学ストレス研究所(現ストックホルム大学ストレス研究所)
      (テオレル名誉教授・レビー名誉教授)
      職場における心理社会的ストレスと健康の問題。
    • オーストラリア・タスマニア大学医学部・メンジーズ研究所
      (ドワイアー所長)
      発育期血清脂質値の国際比較研究
    • コペンハーゲン労働衛生研究所(クリスチャンセン教授)
      コペンハーゲンもえつき尺度“CBI”の開発と国際比較の研究
  3. 3.海外留学
    • スウェーデン・カロリンス医科大学ストレス研究所
      (テオレル名誉教授・レビー名誉教授)
    • オーストラリア・タスマニア大学医学部・循環器疾患の予防と健康教育に関するWHO協力センター
      (ドワイヤー所長)
    • ピッツバーグ大学公衆衛生大学院
    • ハーバード大学公衆衛生大学院

主催学会・シンポジウム

2019年
12月6日~7日 第26回日本行動医学会学術総会 (大会長:井上 茂)
4月20日 日本産業衛生学会関東地方会第285回例会(当番幹事:小田切優子)
2018年 平成30年
11月17日 第182回東京医科大学医学会総会(当番分野:産科婦人科学分野、公衆衛生学分野)
2016年 平成28年
6月18日~19日 第19回日本運動疫学会学術総会 (学術総会長:井上 茂)
2011年 平成23年
11月18日~20日 第27回日本ストレス学会学術総会(学会長:下光 輝一)
6月4日 第167回東京医科大学医学会総会(当番講座:内科学第二講座、公衆衛生学講座)
2010年 平成22年
5月8日 日本産業衛生学会関東地方会第249回例会(当番幹事:小田切優子)
2007年 平成19年
6月30日~7月1日 第3回日本疲労学会総会・学術集会(会長:下光 輝一)
2004年 平成16年
1月23~24日 第15回ビタミンE研究会(代表世話人:高波 嘉一)
2003年 平成15年
7月5日~6日 第2回東京国際健康スポーツ医学シンポジウム(共催:東京医科大学)
9月18日 第19回疲労研究会(会長:下光 輝一)
12月6~7日 第10回日本行動医学学術総会(総会会長:下光 輝一)
2002年 平成14年
3月9日 第16回臨床運動療法研究会(会長:下光 輝一)
9月27日 第18回疲労研究会(会長:下光 輝一)
2001年 平成13年
6月23日 第122回日本体力医学会関東地方会(当番幹事:下光 輝一)
9月18日 第17回疲労研究会(会長:下光 輝一)
11月30日~12月1日 第9回日本産業ストレス学会(会長:下光 輝一)
2000年 平成12年
2月26日 第208回日本産業衛生学会関東地方会例会(当番幹事:下光 輝一)
1998年 平成10年
9月15日 第1回運動疫学研究会(発起人代表:下光 輝一)
10月31日~11月1日
The “triangular” Conference on “Work-Related Stress and Health in Three
Post-Industrial Settings - EU, Japan and USA-”(主催:東京医科大学)
11月3日 Tokyo Medical University International Symposium.
Work-Related Stress and Health in Three Post-Industrial Settings
-EU, Japan and USA-(主催:東京医科大学)

大学院セミナー過去開催歴

2014年 9月22日
Too Much Sitting: Implications for Chronic Disease Prevention
Neville Owen 先生(Professor, NHMRC Senior Principal Research Fellow,
Laboratory Head, Behavioural Epidemiology, Baker IDI Heart and Diabetes Institute)
2012年 8月1日
アフリカ・保健システム・医療人類学‐国際保健協力16年の経験から
杉下 智彦 先生 (JICA国際協力専門員(保健分野課題アドバイザー)ケニア国保健システム強化プログラム・アドバイザー)
2011年 6月23日
職業性ストレスの健康影響:地域および職域における疫学研究を通じて
堤 明純 先生(産業医科大学 産業医実務研修センター 教授)
2010年 9月14日
Physical Activity: Health Benefits and Assessment Strategies
Barbara Ainsworth 先生(Professor, Healthy Lifestyles Research Center, Program in Exercise and Wellness, Arizona State University)
7月12日
Physical exercise and mental health: Both a cure and cause of depression
John S. Raglin 先生(Professor and Director of Graduate Studies, Department of Kinesiology, Indiana University-Bloomington)
2009年 7月2日
身体活動の疫学 -College Alumni Health Studyを中心に-
小熊 祐子先生(慶應義塾大学スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメント研究科准教授)
1月29日
医学における地理情報システム(GIS)の活用
中谷 友樹先生(立命館大学文学部地理学教室准教授)
2008年 10月16日
多重レベル分析とメタアナリシス-臨床疫学への応用
西 信雄先生((財)放射線影響研究所疫学部副部長)
8月26日
Research to guide long-term increases in physical activity
James F. Sallis 先生(Professor, San Diego State University)
1月15日
Assessing the built environment for physical activity research
Chanam Lee 先生(Assistant Professor, Department of Landscape Architecture and Urban Planning, College of Architecture, Texas A&M University)
2007年 11月1日
Neighbourhoods, diet and physical activity in New Zealand: a GIS approach to understanding local context and health inequalities
Jamie Pearce 先生(Director, GeoHealth Laboratory, Department of Geography, University of Canterbury)
2006年 7月18日
21世紀の国際間潜在性動脈硬化及び危険因子比較対照研究
ERA-JUMP(Electron Beam Computed Tomography and Risk factor Assessment among Japanese and US Men in the Post World War II birth cohort)
関川 暁 先生(ピッツバーグ大学公衆衛生大学院疫学部助教授)
2005年 8月22日
Cortisol in serum and saliva as indicator of stress and mental state -experiences from 20 years of research
Tores Theorell 先生(Director, National Institute for Psychosocial Factors and Health, Professor of Psychosocial Medicine, at the Karolinska
Institutet)
6月9日
Understanding environmental influences on physical activity
Neville Owen 先生 (Professor, Health Behavior in the School of Population
Health, Director of the Cancer Prevention Research Centre, The University of Queensland)
2003年 12月9日
A multicomponent approach to changing physical activity and nutrition in health care: Results of PACE+
James F. Sallis 先生(Professor, San Diego State University)
11月18日
Psychosocial intervention research in Denmark
Tage S. Kristensen 先生 (Professor, National Institute of Occupational Health, Denmark)
9月4日
アスリート遺伝子としての変異ヘモグロビン分子
白澤 卓二 先生(東京都老人総合研究所 分子老化研究グループ研究部長)
6月19日
睡眠時無呼吸症候群-地域・職域におけるスクリーニングの実際-
谷川 武 先生(筑波大学医学部社会医学系社会健康医学研究室助教授)
4月17日
新興感染症の公衆衛生戦略
中嶋 宏 先生(WHO名誉事務局長、東京医科大学衛生学公衆衛生学客員教授、東京医科大学難病治療研究センター特別顧問、国立がんセンター顧問)
2002年 11月11日
21世紀の国際保健と公衆衛生
中嶋 宏 先生(WHO名誉事務局長、東京医科大学衛生学公衆衛生学客員教授、東京医科大学難病治療研究センター特別顧問、国立がんセンター顧問)
2001年 1月15日
Multi-media physical activity and nutrition interventions for primary care: PACE+ for adults and adolescents
James F. Sallis 先生(Professor, San Diego State University)
2000年 3月23日
遺伝子医学研究センター
槇村 浩一先生(帝京大学医真菌研究センター(TIMM)講師)
1月28日
Physical Activity: Passport for Health- The Agita Sao Paulo Experience
Victor Matsudo 先生(サンパウロPhysical Fitness Research Centre センター長)
1999年 11月15日
Exhaustion and the acute coronary syndromes
Ad Appels (Professor, Department of Medical Psychology, Maastricht University)
4月9日
Overtraining in athletes -practical problem and research paradigm
John S. Raglin 先生(Associate Professor, Department of Kinesiology, Indiana University-Bloomington)
1998年 11月4日
Work-related stress and health
Lennart Levi 先生(Professor Emeritus, Karolinska Institute, Sweden)